【部長の年収】会社規模で悲惨な格差！部長に求められる能力と転職の条件

「部長の年収がどれくらいか知りたい」
「部長の年収にどんな要素が影響するのかな」
「部長になるにはどうすれば良いか知りたい」
「このまま働き続けるとどうなるか不安」

こんな悩みにお答えしていきます。

部長は管理職の中でも上位に位置する役職です。

普通の会社員として現実的なゴールとして部長を目指している人は多いでしょう。

とはいえ部長に昇進した場合、部下が増えたり業務上の責任が重くなったりとやりがいが増えます。

そこでこの記事では

• 部長の年収の現実
• 部長の年収を決める要素
• 出世を目指す人向け！部長になる条件
• 部長に転職して年収UPを目指す方法

を詳しく説明していきます。

これから出世を考えている方や部長を目指したい人、部長として働いている人は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

部長の年収の現実

部長に昇進するとどれくらいの年収になるのか気になるでしょう。

ここでは、部長の年収の相場を解説します。

• 部長の現実
• 部長の平均年収や年齢・給料
• 日本の部長の年収はタイより低い

 一つずつみていきましょう。

1.部長の現実

部長は複数の部署を総括する役職です。

部に課せられた目標を達成するために戦略立案を行ったり、働きやすい職場環境づくりや人材育成に力を入れたりすることを求められます。

一般社員に直接指揮命令をするより、課長職などの管理者に指示をしたり、報告を受けて対策を考えたりする司令塔のような役割を担います。

管理職として幅広い業務を行う必要があり、さらに責任も大きいため、その分年収が高くなるのです。

大卒のサラリーマンの場合、部長までのぼりつめると、年収1,000万円の大台突破が現実のものになります。

高給取りになるためのステップついては、関連記事「【高給取り】なるための5ステップ！ワークライフバランス税金や将来の不安を解消」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

2.部長の平均年収や年齢・給料

日本の企業における部長とは、中間管理職のなかで上位階層に位置する役職です。

企業にもよりますが、一般的には主任→係長→課長→次長→部長→役員の順で職位が高くなり、部長は役員に次ぐ中間管理職の最上位ともいえます。

では部長職の平均年収はどうなっているのでしょうか。

厚生労働省による「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、部長の平均年収は約930万円です。

内訳は、部長の平均月収約60.2万円×12カ月＋年間賞与その他特別支給額約206.5万円＝928.9万円となっています。

同調査によると、課長職の平均年収は約800万円となっており、部長職と課長職では年収において約130万円の差があることが分かりました。

さらに部長職に就いている人の平均年齢は53歳です。

この調査の対象者に絞ると、この年齢に近い50歳～54歳で組織のなかで部長以上の役職に就いている人の割合は7％であることも分かりました。

部長にならなければリストラや出向の厳しい現実もあります。

参照：厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査

管理職の給料ついては、関連記事「【管理職の給料】現役部長の僕が実情を告白します！」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

3.日本の部長の年収はタイよりも低い

衝撃的な言葉が記されているのは、経済産業省が2022年5月に公表した報告書「未来人材ビジョン」です。

日本は世界有数の経済大国と認識している人は多いでしょう。

そんな日本の部長の年収が東南アジアの国の部長より低いなんてあり得ないと思うかもしれません。

しかし米国やシンガポールの部長の年収は約3,000万円、タイは約2,000万円に対し、日本の部長は1,700万円程度にとどまります。

さらに、日本は海外と比べて課長や部長に昇進する年齢も遅いとも指摘されています。

「雇用・人材育成システムの聖域なき見直しが求められている」と報告書では提言されています。

安月給から抜け出すコツについては、関連記事「【給料安い】安月給から抜け出す方法！関係なくモチベを保つコツ教えます」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

部長の年収を決める要素

部長の年収は何に影響されるのでしょう。

ここでは、部長の年収を決める要素を解説します。

• 会社規模
• 従事している産業
• 本人のスキル

それぞれ詳しくみていきます。

1.会社規模

会社の規模により年収にかなりの差があります。

従業員1000人以上いるような大企業や東証一部上場企業では、年収が高くなる傾向です。

特に商社は圧倒的に年収が高く、学生が選ぶ人気の就職先です。

2.従事している産業

部長として高収入が得られる会社がある一方で、年収400万円台の部長がいるなど会社によって低いところは本当に低いのが現実です。

どんな産業に従事しているかで年収は大きく変わります。

当然ですが、成長著しく収益も多い産業だと年収も高くなります。

逆に今後も成長が見込めないような産業では年収UPも厳しいでしょう。

業種別の年収一覧は下記の通りです。

部長はじめ管理職の年収も概ね比例すると考えて間違いありません。

業種分類	全体	男性	女性
金融	454万円	551万円	383万円
メーカー	453万円	488万円	372万円
総合商社	446万円	496万円	366万円
IT／通信	436万円	465万円	383万円
建設／プラント／不動産	421万円	455万円	357万円
インターネット／広告／メディア	412万円	455万円	370万円
専門商社	411万円	450万円	348万円
メディカル	400万円	481万円	348万円
サービス	366万円	405万円	326万円
小売／外食	351万円	390万円	309万円

参照：平均年収ランキング(業種別の平均年収／生涯賃金)【最新版】

3.本人のスキル

部長には当然スキルが必要です。

部長に求められるスキルは、カッツのスキルモデルから考えることができます。

カッツのスキルモデルは、1955年ハーバード大学のロバート・カッツ教授によって発表された論文の中で提唱された概念です。

カッツ教授は論文の中で、管理者(マネージャー)が持っておくべきスキルとして、3つのスキルを提唱しています。 

テクニカルスキル	仕事や業務を適切にこなす能力(業務遂行能力)
ヒューマンスキル	人間関係を円滑にし、人との繋がりを最大限に活用する能力(対人関係能力)
コンセプチュアルスキル	物事の本質を捉える能力(概念化能力)

管理者にはこれら3つのスキルを全て持ち合わせていることが期待されています。

職位があがるほどテクニカルスキル→ヒューマンスキル→コンセプチュアルスキルの順に、特に重要な項目が変わっていきます。

特に、物事を客観的に分析し、その本質をとらえて最適解を見いだす能力であるコンセプチュアルスキルに関しては、部長や役員など上位階層の管理者にとって最も必要とされるスキルとされています。

出世を目指す人向け！部長になる条件

ではどうすれば部長になれるのか？気になる人も多いでしょう。

ここでは部長に昇進するための条件を解説します。

• 仕事で成果を出す
• 勤続年数
• 運

順番に解説します。

1.仕事で成果を出す

部長になるためには仕事で成果を出しましょう。

まずは仕事で評価されなければ出世はあり得ません。

たとえば、大きなプロジェクトに関わり成功させたり、圧倒的な売り上げを上げたりした場合です。

部長に限らず出世するためには仕事で成果を出すことは必須といえます。

管理職の手当については、関連記事「【お金は大切】管理職手当が増える！スキルアップから交渉術まで徹底解説」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

2.勤続年数

勤続年数により出世するパターンもあります。

年功序列制度が根強く残っているからです。

意味が分かりませんが、部長が何人もいる会社ってあります。

営業部長がいて、営業部部長がいたりします。

将来的にヤバいかもしれないので、転職の準備だけでもしておいた方が良さそうです。

おすすめの転職エージェントについては、関連記事「【2024年最新版】おすすめ転職エージェントまとめ 人事歴18年の僕が教えます！」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

3.運

出世には運の要素も大きく影響します。

全く同じことをしても出世できる人とできない人はいます。

素晴らしいスキルを持っていても、同期のライバルが強い場合もあるでしょう。

もしかしたら、大した能力もなく上層部に気に入られただけで出世する人もいるかもしれません。

こうした運の要素は必ずあります。

部長に転職して年収UPを目指す

転職することで年収UPを目指すことができます。

ここでは転職して年収UPする方法を解説します。

• 部長に期待されている役割
• 部長経験者の需要は高まっている
• 仕事量と年収が合わないなら転職

 一つずつみていきましょう。

1.部長に期待されている役割

部長職は課長職よりも上とされ、中間管理職の最上位に位置します。

課長職と比較されることが多いです。

ここでは部長職の役割について、課長職との比較も交えながら説明していきます。

部の方向性を示す

部長には自身が率いる部署のメンバーに、部としての方向性を示す役割が期待されています。

会社の経営戦略を理解し、中長期的な課題を部のメンバーに浸透させ、目指すべき方向を示すことが部長の重要な役割です。

さらに、部のメンバーが、部長が示した方向性に向かって高いモチベーションを保ちながら進めるような環境を用意することも期待されています。

長期的なキャリアも考慮した部下の育成

部下の管理・育成も部長の重要な任務です。

キャリアの選択が多様化している昨今では、企業に属していてもどのようなキャリアプランを描けばよいのか分からないことがあります。

部下に対しては、社内に限定されたキャリアパスだけではなく、長期的な視点で一人一人に合った最適なキャリア形成のサポートをすることが大事になってきます。

適切な業務分配、リソース分配

部が請け負っている業務や経営資源(リソース)を適切に分配することも部長の役割です。

企業規模にもよりますが、一つの部がもつ業務領域は広範囲にわたり、近年はますます複雑化・多様化しています。

そして、それらの業務を着実に遂行するためには、部の持つ経営資源を適材適所に分配することが必要です。

経営資源のなかでもヒト、つまりメンバーについては適性を見極め、特に慎重に配置しましょう。

他部門との調整

部長は自身が率いる部の代表として、対外的な業務も担います。

社内の他部署・他部門への意思表示から調整や交渉、時にはトラブル対応など、多岐にわたる対外的な業務を行うのも部長の役割です。

2.部長経験者の需要は高まっている

近年ではテレワークの普及や副業をする人が増えた影響により個を重んじる新しい常識が浸透してきています。

そのため、新しい常識やワークスタイルに対応できるさまざまな角度・状況からマネジメントができる人材の需要が高まっているんです。

部長のキャリアを活かした転職も自由度が高くなり、前の役職や40代～50代の年齢は優秀な人材を確保したい企業にとって、問題視しない傾向が目立ってきています。

部長経験がある人、部長経験がなくても管理職としてマネジメント経験が豊富にある人の転職需要は近年増加してきています。

enミドル転職が調査した結果によると、現役転職コンサルタントのうち85％の人が35歳以上の人材を対象とした求人が増えると答えており、そのうち43%の人が部長・次長級の求人が増えると予想しています。

また、部長経験に加えて、現場で即戦力になる人材にも関心が高まり、企業側が求める早い結果に対応する業務遂行能力にも期待が寄せられているのです。

若い年齢層の採用難も影響しているとはいえ、現状よりも好条件で転職したい方やこれまでの経験を活かして更なる活躍をしたい方には良い機会と言えるでしょう。

転職にも使える年収交渉術については、関連記事「【大暴露】管理職が年収アップを目指す方法！転職時にも使える交渉成功のコツ」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！

3.仕事量と年収が合わないなら転職

部長になると年収だけでなく悩みも増えます。

部長は部署のトップとして業務を管理しながら、課長をはじめとした人材を育成する立場になるため、多くの悩みを抱えることも珍しくないです。

学校法人産業能率大学総合研究所が実施した「第2回 上場企業の部長に関する実態調査」によると、悩みを感じている項目では約4割が「部下がなかなか育たない」と回答しています。

勤務先など条件にもよりますが、課長から部長への昇進によって100万円以上の年収アップを狙うこともできるようです。

しかし、部下の育成など新たな悩みが生まれることもあるほか、管理職とプレイヤーとしての仕事の両立といった苦労も少なくはありません。

キャリアアップして収入も大きく増える反面、それに見合うだけの成果や責任も求められることになるでしょう。

いくつになっても高みを目指す気持ちと、これまでのキャリアがあれば実現不可能な転職はありません。

今後の自分の人生を左右する重大なイベントでもあります。

現状の仕事量と年収・役職のバランスが取れていないと感じる方は早めに準備を進めてさらなる成功を勝ち取りましょう。

おすすめの転職エージェントについては、関連記事「【2024年最新版】おすすめ転職エージェントまとめ 人事歴18年の僕が教えます！」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてみてくださいね！